日本経済新聞2015年12月30日「解を探しに［1］かつて中流いま漂流」に、もやい・大西連のコメントが掲載されました。

格差の広がりも指摘される。日本の相対的貧困率（可処分所得の中央値の半分に満たない人の割合）は12年が16.1％で、1980年代から上昇し続けている。経済協力開発機構（OECD）加盟国34カ国の中でも高い数字となっている。NPO法人「自立生活サポートセンター・もやい」の大西連理事長は「病気や失職を機に貧困に転落する可能性は誰にでもある」と話す。